2008年 01月 24日
引越しにともなう手続きなど |
先週末から引越しを開始して、今日までにオデッセイで10回くらい往復したでしょうか。だいぶ運びましたが、まだまだ。それでもおおむね順調です。ちょっと心配なのは今度の週末までずっと雨がちなことですが、今回は出発地も行き先も、ガレージの前にトラックをつけられるので、強風でさえなければそれほど問題にはならないと思います。
生まれてこの方40数年で、家族全部とか単身赴任とか大小合わせておそらく16回くらいの引越しをしていますが、最近感じるのは、引越しで一番面倒なのは、実は荷物の運搬ではなくて、各種サービスに対する住所変更だということです。電気、ガス、電話はもとより、インターネット、ケーブルテレビ、携帯、銀行、クレジットカード、各種保険、IRS、移民局、DMV(運転免許)、領事館、401kアカウント、新聞、雑誌等の購読物、学会等のメンバーシップ、郵便局への転送サービスなどなど、ひととおりリストアップしても時々、あ、あれもあった、という感じで次々と出てきます。これで全部なのかどうかいつまでたってもわからないことが一番不安(笑)。
これらを少しずつやっているわけですが、やってみるとアメリカのものはほとんどが電話1本ですむことがわかりました。オペレーターにたどり着くまでに、自動音声に従ってしばらくやりとりしなければならないこともありますが、最終的には手続きができます。本人確認には、アカウントやカード番号、ソーシャルセキュリティの下4桁などとともに、最初に登録してある秘密の質問の答え(たとえば母親の旧姓とか)などを使います。
ネガティブフィードバックはあまりしたくありませんが、なんらかの改善につながればとの思いで、今日は日本のサービスに対してちょっと文句を書かせていただきます。
上記に引き換え日本のサービスは、なぜか電話では住所変更ができないことが多いです。国内ならば0120のフリーダイヤルで済むのにも関わらず、海外用の電話番号がなくて、わざわざ書類を郵送してもらって、それに記入して送り返さなければならないといったものがあります。ある雑誌の講読と、あるクレジットカードがそうでした。オンラインショッピングも、日本の会社だと海外に発送してくれないことが多いですし、海外に住んでいると、日本のビジネスがつくづくドメスティックで、いわゆるグローバルなシステムが構築されていないことを痛感します。おそらくいろいろな理由でいろいろと面倒なことがあって、かかるコストの割に売上げで回収できないとか、各種言語への対応とか、様々な理由でやりたくないのだろうなと想像しますが、たとえば最近の中国あたりのビジネスはそういったことをものともせず、アグレッシブにビジネス拡大をはかっているのと対照的かなと思ったり。
あと今回は直接関係しないのですが、勢いついでに書かせていただくと(^^;)、海外在住日本人にとってさらに不便なのは日本の銀行口座です。実名のブログで書くべき内容ではないかも知れませんが(^^;)、私が知る限り、一般的な日本の銀行口座は国内に住所があって、それが確認できる必要があります。従って、住民票を抜いて海外に出てしまうと本来その口座を維持することはできません。実際にはカードと通帳、あるいはオンラインだけで使うぶんにはわかりませんから、そのまま使っている人も多いかも知れませんが、何かの理由で窓口でまとまった送金をしたりしようとすると困ったことになります。それどころか届けた住所を確認できるものがないと、その口座を解約することさえ困難になるのです。
こういった場面では、とにかく決まったことに杓子定規に従うのみ。会社としての言い分は、不正や犯罪を防ぐためのお上の指導なのだから仕方ないということで、窓口の方は申し訳ないと言ってくださったりするのですが、大きな会社(組織)は本当に動かない。上記のような秘密の質問とか、簡単で精度の高い本人確認の方法はいくらでもあると思うのですが。新規の口座開設や預金の勧誘には躍起になるのに、既存の顧客には相当冷たい、言ってみれば釣った魚にはエサをやらないひとつの例かも知れませんね。
生まれてこの方40数年で、家族全部とか単身赴任とか大小合わせておそらく16回くらいの引越しをしていますが、最近感じるのは、引越しで一番面倒なのは、実は荷物の運搬ではなくて、各種サービスに対する住所変更だということです。電気、ガス、電話はもとより、インターネット、ケーブルテレビ、携帯、銀行、クレジットカード、各種保険、IRS、移民局、DMV(運転免許)、領事館、401kアカウント、新聞、雑誌等の購読物、学会等のメンバーシップ、郵便局への転送サービスなどなど、ひととおりリストアップしても時々、あ、あれもあった、という感じで次々と出てきます。これで全部なのかどうかいつまでたってもわからないことが一番不安(笑)。
これらを少しずつやっているわけですが、やってみるとアメリカのものはほとんどが電話1本ですむことがわかりました。オペレーターにたどり着くまでに、自動音声に従ってしばらくやりとりしなければならないこともありますが、最終的には手続きができます。本人確認には、アカウントやカード番号、ソーシャルセキュリティの下4桁などとともに、最初に登録してある秘密の質問の答え(たとえば母親の旧姓とか)などを使います。
ネガティブフィードバックはあまりしたくありませんが、なんらかの改善につながればとの思いで、今日は日本のサービスに対してちょっと文句を書かせていただきます。
上記に引き換え日本のサービスは、なぜか電話では住所変更ができないことが多いです。国内ならば0120のフリーダイヤルで済むのにも関わらず、海外用の電話番号がなくて、わざわざ書類を郵送してもらって、それに記入して送り返さなければならないといったものがあります。ある雑誌の講読と、あるクレジットカードがそうでした。オンラインショッピングも、日本の会社だと海外に発送してくれないことが多いですし、海外に住んでいると、日本のビジネスがつくづくドメスティックで、いわゆるグローバルなシステムが構築されていないことを痛感します。おそらくいろいろな理由でいろいろと面倒なことがあって、かかるコストの割に売上げで回収できないとか、各種言語への対応とか、様々な理由でやりたくないのだろうなと想像しますが、たとえば最近の中国あたりのビジネスはそういったことをものともせず、アグレッシブにビジネス拡大をはかっているのと対照的かなと思ったり。
あと今回は直接関係しないのですが、勢いついでに書かせていただくと(^^;)、海外在住日本人にとってさらに不便なのは日本の銀行口座です。実名のブログで書くべき内容ではないかも知れませんが(^^;)、私が知る限り、一般的な日本の銀行口座は国内に住所があって、それが確認できる必要があります。従って、住民票を抜いて海外に出てしまうと本来その口座を維持することはできません。実際にはカードと通帳、あるいはオンラインだけで使うぶんにはわかりませんから、そのまま使っている人も多いかも知れませんが、何かの理由で窓口でまとまった送金をしたりしようとすると困ったことになります。それどころか届けた住所を確認できるものがないと、その口座を解約することさえ困難になるのです。
こういった場面では、とにかく決まったことに杓子定規に従うのみ。会社としての言い分は、不正や犯罪を防ぐためのお上の指導なのだから仕方ないということで、窓口の方は申し訳ないと言ってくださったりするのですが、大きな会社(組織)は本当に動かない。上記のような秘密の質問とか、簡単で精度の高い本人確認の方法はいくらでもあると思うのですが。新規の口座開設や預金の勧誘には躍起になるのに、既存の顧客には相当冷たい、言ってみれば釣った魚にはエサをやらないひとつの例かも知れませんね。
by a-pot
| 2008-01-24 15:03
| SVの暮らし